DSpace Collection: 2018-03
http://hdl.handle.net/2115/68721
2018-03
2024-03-29T13:34:49Z
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公設試験研究機関におけるSNSの活用事例 : 道総研食品加工研究センターにおけるFacebook導入事例
http://hdl.handle.net/2115/71483
Title: 公設試験研究機関におけるSNSの活用事例 : 道総研食品加工研究センターにおけるFacebook導入事例
Authors: 澤田, 真由美; 川本, 思心
Abstract: 公設試験研究機関(以下、「公設試」)は、地場産業の技術振興を目的として地方公共団体によって設立された研究機関である。住民や地元企業の身近にあることを目指す組織であるが、研究機関としてどのような業務を行っているのかあまり知られていない。近年、行政広報においてSNS を活用している事例が多いことから、公設試における情報発信手段のひとつとしてSNS の活用事例の調査を行った結果、活用している機関は非常に少ないことがわかった。また、著者が所属する公設試におけるFacebook の導入や運用、活用について事例を行い、公設試におけるSNS 活用に関する問題点を整理したところ、導入や運営に関して困難な側面があるものの、関心を持ってくれるFacebook 利用者に対してのサービスという点において、有効な情報発信方法ではないかと考えられた。
2018-08-30T15:00:00Z
澤田, 真由美
川本, 思心
公設試験研究機関(以下、「公設試」)は、地場産業の技術振興を目的として地方公共団体によって設立された研究機関である。住民や地元企業の身近にあることを目指す組織であるが、研究機関としてどのような業務を行っているのかあまり知られていない。近年、行政広報においてSNS を活用している事例が多いことから、公設試における情報発信手段のひとつとしてSNS の活用事例の調査を行った結果、活用している機関は非常に少ないことがわかった。また、著者が所属する公設試におけるFacebook の導入や運用、活用について事例を行い、公設試におけるSNS 活用に関する問題点を整理したところ、導入や運営に関して困難な側面があるものの、関心を持ってくれるFacebook 利用者に対してのサービスという点において、有効な情報発信方法ではないかと考えられた。
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中学校の理科教育におけるトランスサイエンスを題材とした授業例の抽出
http://hdl.handle.net/2115/69403
Title: 中学校の理科教育におけるトランスサイエンスを題材とした授業例の抽出
Authors: 鈴木, 克治; 川本, 思心
Abstract: 筆者は昨年度に続き、中学校の理科教育においてトランスサイエンスを題材とした授業を実施するための方法や基準作りに取り組んだ。その結果、中学生の発達段階や教育課程、地域性などに合致することが重要であり、今後授業において扱うことが出来そうな題材の抽出を行うことができた。また、より簡便な方法として、東京大学のチームが開発したカードゲーム「nocobon」の利用について検討し、科学技術に関する生徒の意欲を喚起することができた。
2018-04-21T15:00:00Z
鈴木, 克治
川本, 思心
筆者は昨年度に続き、中学校の理科教育においてトランスサイエンスを題材とした授業を実施するための方法や基準作りに取り組んだ。その結果、中学生の発達段階や教育課程、地域性などに合致することが重要であり、今後授業において扱うことが出来そうな題材の抽出を行うことができた。また、より簡便な方法として、東京大学のチームが開発したカードゲーム「nocobon」の利用について検討し、科学技術に関する生徒の意欲を喚起することができた。
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環境配慮行動普及啓発事業の評価のありかたを考える : 自治体と NPO 等普及啓発実践者の研究交流集会を通して
http://hdl.handle.net/2115/68782
Title: 環境配慮行動普及啓発事業の評価のありかたを考える : 自治体と NPO 等普及啓発実践者の研究交流集会を通して
Authors: 岡崎, 朱実; 川本, 思心
Abstract: 昨年度は、北海道で開催された環境イベントの来場者を対象に、地球温暖化対策や省エネに関する情報提供を行い、省エネ行動の実践状況と情報提供後の実践の意向について調査した(岡崎 2017)。そしてそこから、普及啓発の成果の測り方・示し方を考えるために必要な視点や課題について整理した。その結果、市民への情報提供の実践意向の向上に役立つことは明らかになった。しかし、情報提供方法や調査方法で、省エネ行動の実践意向の増加に違いがある可能性が示唆された。つまり、常に同じ状況で、同じ情報提供を、同じように行うわけではないので、成果を比較することが難しいという課題が明らかになったと言える。そこで今年度は、自治体やNPO などの普及啓発実践者を対象としてNPO 法人北海道グリーンファンド1) が行った事業「省エネルギー行動研究北海道交流集会」(以下、研究交流集会)について、成果や課題について整理した。その結果、研究交流集会に関しては、参加者にとって意義があったというアンケート結果から、一定程度の成果があったと言える。また、参加主体によって、普及啓発の実践に対する視点(視野)が違う可能性があることが見えて来た。これは活動の評価を考える上で重要な示唆である。
2018-04-09T15:00:00Z
岡崎, 朱実
川本, 思心
昨年度は、北海道で開催された環境イベントの来場者を対象に、地球温暖化対策や省エネに関する情報提供を行い、省エネ行動の実践状況と情報提供後の実践の意向について調査した(岡崎 2017)。そしてそこから、普及啓発の成果の測り方・示し方を考えるために必要な視点や課題について整理した。その結果、市民への情報提供の実践意向の向上に役立つことは明らかになった。しかし、情報提供方法や調査方法で、省エネ行動の実践意向の増加に違いがある可能性が示唆された。つまり、常に同じ状況で、同じ情報提供を、同じように行うわけではないので、成果を比較することが難しいという課題が明らかになったと言える。そこで今年度は、自治体やNPO などの普及啓発実践者を対象としてNPO 法人北海道グリーンファンド1) が行った事業「省エネルギー行動研究北海道交流集会」(以下、研究交流集会)について、成果や課題について整理した。その結果、研究交流集会に関しては、参加者にとって意義があったというアンケート結果から、一定程度の成果があったと言える。また、参加主体によって、普及啓発の実践に対する視点(視野)が違う可能性があることが見えて来た。これは活動の評価を考える上で重要な示唆である。
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理系女子大学院生における実践型教育プログラムの改善 : 科学実験教室「サイエンス・キャンパス」の実践を例に
http://hdl.handle.net/2115/68781
Title: 理系女子大学院生における実践型教育プログラムの改善 : 科学実験教室「サイエンス・キャンパス」の実践を例に
Authors: 中野, 恭子; 古澤, 輝由
Abstract: 大阪府立大学理系女子大学院生チームIRIS(アイリス)は科学の面白さを伝える活動として、小中高生を対象とした科学実験教室「サイエンス・キャンパス」を実施している。筆者はIRISの活動を同大学職員としてサポートしていく中で、サイエンス・キャンパスが参加者にとって有意義なものとなることは勿論、一連のプロセスで、IRISがサイエンスコミュニケーションを学び、研究者育成としての場となるために、事務局として必要なサポート体制について検討している。そこで、IRISの活動に必要とされるサイエンスコミュニケーションの知識を得るための企画実施講習会の改善と、サイエンス・キャンパス打合せの進め方やふりかえり資料の改善を行った。更に、演習プログラムのデザインと効果を学ぶために、北海道大学CoSTEP(科学技術コミュニケーター養成プログラム)選科集中演習AおよびB1)を見学することで、IRISの活動をより有意義に運営するためのノウハウを得た。今後は、実施メンバーの過去データの共有を進め、科学実験教室を実施するための教育プログラムの一般化を立案していくことを目標とする。
2018-03-29T15:00:00Z
中野, 恭子
古澤, 輝由
大阪府立大学理系女子大学院生チームIRIS(アイリス)は科学の面白さを伝える活動として、小中高生を対象とした科学実験教室「サイエンス・キャンパス」を実施している。筆者はIRISの活動を同大学職員としてサポートしていく中で、サイエンス・キャンパスが参加者にとって有意義なものとなることは勿論、一連のプロセスで、IRISがサイエンスコミュニケーションを学び、研究者育成としての場となるために、事務局として必要なサポート体制について検討している。そこで、IRISの活動に必要とされるサイエンスコミュニケーションの知識を得るための企画実施講習会の改善と、サイエンス・キャンパス打合せの進め方やふりかえり資料の改善を行った。更に、演習プログラムのデザインと効果を学ぶために、北海道大学CoSTEP(科学技術コミュニケーター養成プログラム)選科集中演習AおよびB1)を見学することで、IRISの活動をより有意義に運営するためのノウハウを得た。今後は、実施メンバーの過去データの共有を進め、科学実験教室を実施するための教育プログラムの一般化を立案していくことを目標とする。
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農業の現場で新技術の導入を可能にするものとは一体何か : イノベーションの普及過程に起きるコミュニケーション活動の観察
http://hdl.handle.net/2115/68724
Title: 農業の現場で新技術の導入を可能にするものとは一体何か : イノベーションの普及過程に起きるコミュニケーション活動の観察
Authors: 千脇, 美香; 川本, 思心
Abstract: 本調査の目的は、日本の農業の現場で新たな科学技術が導入するまでに、どのようなコミュニケーションが起こるのか、イノベーションの普及という観点から明らかにすることである。そこで筆者は今年度、喜茂別町チーズ工房タカラのアイスシェルターを応用したチーズ貯蔵庫の導入と、北海道岩見沢市内で進むロボットトラクターの実証実験について、インタビュー調査を行った。チーズ工房タカラの事例からは、技術の受発注者双方による対話を通じて、気候条件などの自然環境、受注者の思想、経営資源などの情報が共有されることが、新しい技術が現場に導入されるまでに必要な過程であると示唆された。また、ロボットトラクターの事例においては、ロボットトラクターは他の技術と組合せることによってはじめて使える技術となる、ということが聞き取りから得られた。
2018-04-01T15:00:00Z
千脇, 美香
川本, 思心
本調査の目的は、日本の農業の現場で新たな科学技術が導入するまでに、どのようなコミュニケーションが起こるのか、イノベーションの普及という観点から明らかにすることである。そこで筆者は今年度、喜茂別町チーズ工房タカラのアイスシェルターを応用したチーズ貯蔵庫の導入と、北海道岩見沢市内で進むロボットトラクターの実証実験について、インタビュー調査を行った。チーズ工房タカラの事例からは、技術の受発注者双方による対話を通じて、気候条件などの自然環境、受注者の思想、経営資源などの情報が共有されることが、新しい技術が現場に導入されるまでに必要な過程であると示唆された。また、ロボットトラクターの事例においては、ロボットトラクターは他の技術と組合せることによってはじめて使える技術となる、ということが聞き取りから得られた。
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文理融合の障壁となる諸要因の探索 : 研究者へのインタビュー調査とゲーム式調査法の開発
http://hdl.handle.net/2115/68723
Title: 文理融合の障壁となる諸要因の探索 : 研究者へのインタビュー調査とゲーム式調査法の開発
Authors: 天野, 麻穂; 川本, 思心
Abstract: 異分野同士の学問の融合を「学際化」と呼び、特に、文系(人文科学・社会科学系)と理系(自然科学系)にまたがる学際化を「文理融合/連携研究」という。平成30 年度分から導入された「科学研究費助成事業」の審査システムにおいては、従来よりも挑戦的な学際研究や文理融合研究に焦点があてられることになった。このことは、わが国の方針としても、ボトムアップ型の学際研究を積極的に推進していくことを表しているといえよう。しかしながら、文理融合研究プロジェクトの全国的な成功事例は決して多くはない。筆者が昨年度までに行った、学内研究者に対する聞き取り調査の結果(天野 2017)や、京都大学での先行研究(京都大学 2015)から、その一因として、文系研究者と理系研究者の研究の進め方や、評価法、価値観など、各人の研究をとりまく「文化」が異なっている可能性が考えられた。本活動では、北大研究者を対象に意識調査を行い、質的分析を実施することで、この仮説を検証するとともに、文理融合研究の推進に必要な諸要素を見出すことを計画した。今年度は特に、同一の文理融合プロジェクトを実施中の教員3名に焦点をあて、 (1) 質問紙による半構造化インタビュー調査と、(2) 学問分野カードを用いたゲーム形式の調査を行った。今後、質的分析を試みる予定である。
2018-03-29T15:00:00Z
天野, 麻穂
川本, 思心
異分野同士の学問の融合を「学際化」と呼び、特に、文系(人文科学・社会科学系)と理系(自然科学系)にまたがる学際化を「文理融合/連携研究」という。平成30 年度分から導入された「科学研究費助成事業」の審査システムにおいては、従来よりも挑戦的な学際研究や文理融合研究に焦点があてられることになった。このことは、わが国の方針としても、ボトムアップ型の学際研究を積極的に推進していくことを表しているといえよう。しかしながら、文理融合研究プロジェクトの全国的な成功事例は決して多くはない。筆者が昨年度までに行った、学内研究者に対する聞き取り調査の結果(天野 2017)や、京都大学での先行研究(京都大学 2015)から、その一因として、文系研究者と理系研究者の研究の進め方や、評価法、価値観など、各人の研究をとりまく「文化」が異なっている可能性が考えられた。本活動では、北大研究者を対象に意識調査を行い、質的分析を実施することで、この仮説を検証するとともに、文理融合研究の推進に必要な諸要素を見出すことを計画した。今年度は特に、同一の文理融合プロジェクトを実施中の教員3名に焦点をあて、 (1) 質問紙による半構造化インタビュー調査と、(2) 学問分野カードを用いたゲーム形式の調査を行った。今後、質的分析を試みる予定である。